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若手にも増えた「心の病」
入社３年間で「増加」４割
日本能率協会グループが今年６月、会員企業2,145社の若手社員（入社３年以内）対象に行った「『心の病』調査」結果によると、「３年間で増加した」と答えた企業は約４割（前年比7.4ポイント増）にのぼったことが分かった。「減っている」も前年の４％から1.4％へ低下、病への対応に有効な手が打てない現実が浮き彫りになった。若手社員も罹る理由として、リーマンショック後の急激な景気変動、国際競争、大規模な事業構造改革など全社のタイト＆リスク（緊張と不安）が末端まで波及しているためという。しかし、業務最優先でストレスを原因とするメンタルヘルス不調などへの全社体制は後回しになる。
同協会の調査で「対策を実施中」「今後実施予定」は60％だが、具体的方法として上司対象に「メンタルヘルス研修を行っている」が約80％だった。しかし研修で効果があるかというと疑問で、「部下へ対処法を伝えているか」というと約40％に過ぎず「ストレスを溜めない職場づくり」を促す企業は約35％とさらに下がる。
メンタルヘルス不調の特徴は、回復までの期間が長いこと。うつ病は休業期間が３ヵ月ほどかかる。問題は簡単に休業できないことにある。今年の新入社員は「競争より安定」志向という。厳しい就職戦線を勝ち抜き安堵したい気分なのだろうが現実は厳しい。わずか３年で「燃え尽き症候群」とは、企業側の対策不備ばかりを責める風潮にも問題があろう。
